2019年は、米中の貿易戦争やリーマンショックからちょうど10年目で次の暴落が来るかもと非常に不安材料が多い状況となっております。
という事で、2019年の不況が本当にくるのか、今回は米中古住宅販売件数という指標を分析します。
中古住宅販売件数を分析しよう
中古住宅販売件数って何？
中古住宅販売件数とは、その名の通り中古住宅が月にどれだけ売れたのかを示す指数です。
車と違い、住宅に関しては中古の方が重要な指標です。
これは、米国では日本と異なり新築が簡単に建てられないこともあって供給が少ないので、市場規模が中古住宅の方が大きい為です。
また、米国では日本と違い、中古不動産に含み益が生じやすいのでそれがそのまま資産になります。
その含み益の分追加借入が出来るし、不動産の売却益で更に高価な家に乗り換える事もよくあるので、日本の不動産市場より流動性が高いので、その市場規模はとても大きいです。
その影響力の大きさを物語るのが、かの有名なサブプライムローン問題です。
あの問題は、本来は家を購入出来ない貧困層にもローンを出したサブプライム(優良客=プライム層のサブ)層に簡単にローンを出したことが引き金になっています(中古市場は上向きで返済能力がなくても家を担保に出来る、発生した債券を別の金融商品に組み込んで処理出来るので貸した当人は契約しただけで儲かる等々様々な要因はありますが・・・)。
リーマンショックを扱った映画としては、マネー・ショートが有名です。
初見では、置いて行かれますが何度見ても勉強になる面白い作品ですので、ぜひ見てみて下さい。
少し脱線しましたが、とにもかくにもアメリカにおいて、不動産市場というのは無視できない非常に重要な市場であり、その中古住宅の販売件数というのは景気を占ううえで無視できないものなのです。
中古住宅販売件数を分析してみよう
まず時系列で見てみましょう。
やはり、月ごとに並べたのではどうなっているか判然としません。
という事で、2019年は1～4月までのデータしかないので、各年の1～4月までの平均値と標準偏差を見てみましょう。
2017年をピークに下降が始まっています。
エラーバーを含めたデータの見方については、以下の記事をご覧ください。
この中古住宅販売件数に関連する指標で、もう一つ重要なのが住宅在庫供給月数です。
この指標は、現在売り出している住宅のが何か月ですべて売れるのかを示したものになります。
数値が小さいほど、よく売れているという事で、好景気であると言えます。
これのグラフが以下になります。
このグラフでは、2017年から2018年にかけて上昇(つまり住宅が売れない)しています。
つまり、販売件数も落ちて、在庫の消費も低下しており、景気の低迷のサインが出ているという事になります。
まとめ
これまで、自動車、製造景況そして不動産とみていますが、そのどれもが時期は異なるにしろ2019年に向かって悪化していっています。
これからも他の指標を見ていきますが、少なくとも景気の折り返しを迎えている事は確かなようです。
一応私も資産運用をしているのですが、少し利確を進めていこうと思います。
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